2018年11月13日（火）に、本学世田谷キャンパスで第2回大学教育再生加速プログラム（AP）シンポジウム「改めて、学修成果の社会への提示とその意義を考える」を開催しました。
今回のシンポジウムは、学生が成長を実感できる大学教育の実現と社会に通用する学修成果の獲得に向けて、いま取り組むべき教育改革の考え方、事例や課題などを広く共有し、改めて理解を深めることを目的として開催したものです。当日は学外から、前回を上回る125名の方にご参加いただきました。

本学学長の三木千壽による開会挨拶、本学教育開発機構の永江総宜副機構長による趣旨説明に続いて、プログラムの前半では九州大学教育改革推進本部の深堀聰子教授より「学修成果に基づく学位プログラムの設計と教学マネジメントの在り方」と題して、教育改革の今日的文脈、学修成果に基づく学位プログラムの設計の考え方、教学マネジメントの考え方、卒業時における質保証の取組の強化についてご講演いただきました。その後、本学副学長・教育開発機構長の皆川勝より、主体的な学修と卒業時の質保証の実現に向けた教育改革の状況、本学学生支援部部長・住田曉弘より、AP事業を通じた学生のキャリア形成と成長支援の取組について報告しました。
また、テーマⅤの取組を通じて大学教育の質的転換とそれを実現する教学マネジメントの確立を考えたとき、可視化された学修成果を教育改善に活かす仕組みが重要になってくることから、テーマⅠ・Ⅱ複合型（アクティブ・ラーニング、学修成果の可視化）選定校の玉川大学をお招きし、稲葉興己教学部長より同大学におけるこれまでの教育改革、APでの取組についてご報告いただきました。

後半には、文部科学省高等教育局大学振興課大学改革推進室改革支援第二係長の河本達毅氏と株式会社ＮＴＴデータ公共・社会基盤事業推進部営業推進部長の松本良平氏にもご登壇いただき、パネルディスカッションを行いました。その中では、学修成果の評価における客観性と信頼性、大学と企業との信頼関係の構築の重要性など、学修成果を重視したこれからの教育のあり方や学修成果の社会への示し方などに関して活発な議論が展開されました。

次年度に向けては、育成する人材像に則ってカリキュラム面での改革を進め、教育システムの改善、全学的なPBL科目の導入による段階的な能力育成、卒業研究ルーブリックの再整備などによって学修成果の評価方法の充実を図ってまいります。また、本学が独自に開発したeポートフォリオ「TCU-FORCE」（Tokyo City University-FOR Career Enrollment）を活用して、「社会に通用する学修成果を４年間で育む仕組み」と「学修成果を目に見える形で社会に示すための仕組み」の構築に向けた取組を全学で展開していきます。

今回のシンポジウムは、これからの教育のあり方を多くの高等教育関係者と共有できたことに加え、残り1年間となったAP事業を通じた本学の取組にとって多くの示唆に富んだものとなりました。

※詳細については、こちら　をご覧ください。